健康食品とサプリメントを使いこなす! 2005年10月

健康食品とサプリメント

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日本人の食事摂取基準でn-3系脂肪酸などの摂取を奨励

厚労省は、10月25日に「日本人の食事摂取基準(2005年版)」を発表した。この「摂取基準」は、独立行政法人国立健康・栄養研究所・田中平三理事長を座長とする策定検討会によって取りまとめられた。

  今回の見直しのポイントは、生活習慣病予防に重点を置き、増やすべき栄養素として食物繊維、n-3系脂肪酸、カルシウム、カリウムを、減らすべき栄養素としてコレステロール、ナトリウム(食塩)を挙げ、新たな指標「目標量」を設定した点。特に注目なのは、n-3系脂肪酸だろう。

  n-3系脂肪酸は、α―リノレン酸、EPA、DHAが主体となっている。α―リノレン酸は、多価不飽和脂肪酸で、ヒトの体内では合成されないため食物から摂取する必要があり、必須脂肪酸に分類される。シソ油、エゴマ油、アマニ油に多く含まれる。俗に、「アレルギー疾患を予防する」、「ガンの発生を抑制する」、「高血圧を予防する」などといわれている。ヒトでの有効性については、食事からの摂取で心臓血管系疾患を予防するのに有効性が示唆されている。

  EPAは、直鎖不飽和脂肪酸で、イワシなどの青魚の脂肪に含まれる必須脂肪酸の1つ。俗に「動脈硬化、高脂血症、痴呆などの予防や改善に良い」「アトピー、アレルギーなどに良い」といわれている。有効性については、冠状動脈疾患に対してヒトでの有効性が示唆され、トクホでも「中性脂肪が気になる方の食品」という表示が許可されている。

  DHAは、直鎖不飽和脂肪酸で、EPAと同様、主に魚に含まれる必須脂肪酸の一つである。俗に「動脈硬化、高脂血症、痴呆等の予防や改善によい」、「アトピー、アレルギーなどに良い」、「がんの発生や転移に効果がある」などといわれている。ヒトでの有効性については、冠状動脈疾患に対して有効性が示唆されている。「中性脂肪が気になる方の食品」という表示で、DHAを関与成分としたトクホが許可されている。

  なお、目安量とは推定平均必要量・推奨量を算定するのに十分な科学的根拠が得られない場合に、ある性・年齢階級に属する人々が、良好な栄養状態を維持するのに十分な量で、目標量は生活習慣病の一次予防のために現在の日本人が当面の目標とすべき摂取量。18歳以上はn-3系脂肪酸を多く摂った方が生活習慣病の予防になるというデータが出ていることから目安量ではなく、目標量を掲載した。

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  1. 2005/10/31(月) 14:41:40|
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サニーヘルスが「マイクロダイエット」のネット通販開始

サニーヘルス(株)(本社長野市、西村峯満社長)は、来年2月に代替食品「マイクロダイエット」のインターネット通販を開始する。同社はこれまでもインターネット通販を行っていたが、「マイクロダイエット」はカウンセリングが必要なことからネット通販を行ってこなかった。

  通常、同社の販売形態では、雑誌などの広告を見て電話してきた人たちに約15分かけてカウンセリングを行った上で販売している。カウンセリングでは、年齢、身長、体重、持病の有無、食物アレルギーの有無、薬物服用の有無、妊娠の有無などを聞き、使用法を、個々にあった形で指導する。使用法は、食事と代替するだけなのだが、食事を取った上で摂取する通常のダイエット食品と誤解する人がいるため説明が必要なのだという。同社では、2月までにWEBカウンセリングシステムを完成させる考え。

  また、2月には、口寂しい時に食べる低カロリークッキーなど、ダイエット・サポート食品も含めてラインナップを50種類まで拡大する。例えば、ゼリータイプの「マイクロダイエット」のほか、400kcalに達しない咀嚼感のあるお弁当や冷凍食品でものなどを予定している。お弁当などは「マイクロダイエット」と組み合わせることで、ダイエットの成功率を上げ、リバウンドしない食生活習慣を身につけてもらうことを目指している。

  2005年7月期は類似商品の低価格化にさらされ、前年の売上高を下回ってしまったが、こうした新たな取り組みで今期は売上増を狙う。

  「マイクロダイエット」は、発売以来40カ国で販売され、国内だけでも累計200万人が使用している代替食品によるダイエットの元祖的存在。医療機関にも多数導入されているため、臨床データも豊富に揃っている商品だ。実際に体験して痩せた人の広告によって新規顧客を開拓する戦略を取っている。

  1. 2005/10/30(日) 14:41:00|
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日米総研がGOSA(行政関与型サプリ研究会)を立ち上げ

日米総研と(株)インテグレイツは26日、東京・南青山会館にてGOSA(行政関与型サプリ研究会)立ち上げ記念セミナーを合同で開催した。

  

行政関与型サプリとは、特定保健用食品や栄養補助食品などの行政が関与するサプリメント類を指す。

(株)インテグレイツ社長室・菅村亜紀子氏は GOSAの立ち上げに至った経緯として、行政が行政関与型サプリを推進するのに対し、それ以外のいわゆる健康食品への規制を強めている現状を踏まえ、「健康ビジネスは今後、行政非関与型サプリのみでやっていくのは非常に困難。トクホなどの行政関与型サプリをラインナップに加えることを検討する時期になっている。GOSAはこれらに関して、薬事法、トクホ取得、マーケティングなどのコンサルティングや情報提供を行う」と説明した。

  

また、林田・東洋大学教授が「行政とのつきあい方」として講演した。

行政からの呼び出しへの対応法や警察との違いなどを説明し、「薬事法は大変にあいまいな法律で見解が定まっていない。

加えて、行政側も情報をほとんど公開していない」と指摘、実際の事例などを紹介した。反論により指導が覆った例などもあげ、具体的な対処方法も指南した。また、「最近は薬事法が注目を浴びるニュースがあり、関心が高くなっている。管轄を超えた担当官が連絡を入れてくることもあり、十分注意が必要だ」と示唆した。

  

GOSAは、東洋大学教授の林田学教授が中心となって発足。

厚生労働省や関係企業の現役職員やOBから薬事法に絡んだ情報を得て、会員企業との橋渡し役を果たす。

事務局は(株)インテグレイツ内におかれる。

  1. 2005/10/29(土) 14:39:10|
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松下電工が手足を温める機器について学会発表

松下電工(株)は、このほど行われた「日本健康科学学会 第21回学術大会」で、こもん会稲毛病院整形外科健康支援科・佐藤務医師と共同で、手足の部分加温が循環動態(体内の循環の状態。この変化が心機能低下や血管の硬化を招く)に及ぼす影響について効果を検証、発表した。

  

試験方法は、循環器系の障害がある患者7名(高血圧患者4名、透析患者2名、手の血流障害を持つ患者1名)に対し、単回評価として手足の部分加温(スチーム式足浴器による足浴とヒーター式手浴器による手浴)を20分実施。

また、継続して使った場合の評価として、手足の部分加温を自宅で1日15分間、4週間にわたり実施した。

検証するに当たり、継続開始前と4週間連用後の効果を比較。効果項目として(1)血圧・心拍数、(2)手指・足指部の血流量、(3)手指の脈波(体のある部分への血液の流れによって生じる血液量の変化を体表面から波形としてとらえたもの)、(4)額部の水分蒸発量の変化を用いた。

  

単回評価の結果は、(1)血液・心拍数の急激な増加は見られず、心負担が少なく安全な加温であることを確認、(2)血流量の評価により、血流の増加と持続傾向に有意な差があることを確認、(3)額部分の水分蒸発量の評価により、水分蒸発量に有意な差が見られ、発汗を促す全身への温熱効果があることを確認、(4)脈波の評価により、血管状態の良化傾向に有意な差があることを確認した。また、継続使用の評価の結果でも開始前と比べて有意な差があることを確認した。

  1. 2005/10/28(金) 14:37:03|
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アンチエイジング医療を総括するセミナーを開催

(株)新社会システム総合研究所は14日、東京・都道府県会館で「アンチエイジングの最前線に迫る」と題し、アンチエイジング研究の第一線に立つ医師らを招いてセミナーを開催した。

 

その中で恵比寿アンチエイジングクリニック・青木晃院長は、抗加齢医学は老化を治療しようという考えの現代西洋医学の概念で内科的スタンスが根底にあるとしながらも、実際には外科的・皮膚科的なアプローチによる美容医療がアンチエイジングを牽引してきた経緯を紹介。

「消費者は結果が分かりやすいことから興味を持ちやすい。そのため、外見への興味からアンチエイジングに興味を持ち、その維持のために内科的側面に気づくことが多い」とし、より消費者が興味を持つ美容的なアプローチも欠かせないと述べた。

  

さらに、アンチエイジングはQOLの向上・維持が根底にあるべきとの考えから、若年層を含むより多くの人々にアンチエイジングを普及させる必要があるとし、男性に対しては外見に興味を持つなど自身のフェミニンな部分に目を向ける「メトロセクシャル」という概念を提案した。

  

また、青木院長は市場、医療、消費者そして国内外におけるアンチエイジングに関するタイムラグがあり、エビデンス取得には時間がかかるが、それを待っていては間に合わないのが現状だと指摘。

安全性が認められるものであれば、医師側が現場で積極的にデータを蓄積していくべきとし、サプリやレストラン・メニューなどの食や運動、医療、生活、教育などを複合させたビジネス展開に期待を寄せた。

  

高輪メディカルクリニックの久保明院長は、アンチエイジングと機能性食品の関係を考える上で、

①データはネガティブなものを含めてオープンであること、
②基づく情報はアップデートであること、
③異業種などとのネットワークやコラボレートにより新しいものを生み出すこと

の3点が重要になると語った。

  

久保院長は見解として、現在のアンチエイジングは単なるブームと指摘、その理由として、エイジングの診断プロセスが未だはっきりと確定していないことをあげた。

現在、クリニックで行う「健康寿命ドッグ」で、様々な指標や64列マルチCT(心臓の血管を立体的に撮影し3次元画像に投影する診断機器)を導入するなどしている例を紹介し、「人間は複雑な構成をしている。それを一つの指標だけで診断できるわけではない。従来の指標に加えサロゲートマーカー(効果予測マーカー)などの新たな指標も設定し、それらの関連性を丁寧に調べていくことが大事」と述べた。

高輪メディカルクリニックでは、様々な機能性食品のパイロットスタディを積み重ねており、これらを解析していくことで、機能性食品の評価が可能になるとした。

  

また、エビデンスに関しては、「サプリメントにエビデンスがないという医師は嘘つき。そのデータがネガティブかポジティブかという問題だ」と述べ、ネガティブなデータであっても公表するべきとし、それらを蓄積していくと同時に、常にアップデートな情報を収集することが大事だとした。

  1. 2005/10/27(木) 14:34:33|
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抗アレルギー作用がある「青みかんの奇跡」を発売

(株)ヴィアノーベは、12月上旬に抗アレルギー作用に優れた「アレルエイド・サプリ青みかんの奇跡」を発売する。

研究開発は近畿大学薬学部薬用資源学研究室・松田秀秋助教授が行った。

 

目・鼻や肌の健康を保つ「アレルエイド・サプリ青みかんの奇跡」は、錠剤とともにチュアブルタイプ2種(シトラス味、子供用フルーツ&ヨーグルト味)の計3種類、パッケージはプラボトル(20日分・写真右)、携帯ケース(6日分・写真左)、ALジップ袋(10日分)の3種類と、計9種類揃え、幅広いルートでの展開に対応した商品バリエーションを実現した。

価格はプラボトル3400円、 ALジップ袋1700円、携帯ケース1250円を予定している。なお、製品および原料のOEM供給も行う考え。

  

青みかん(未熟期の温州みかん)の抗アレルギー作用については、近畿大学薬用資源学研究室が1989年に学会発表し話題となった。

(株)ヴィアノーベは、色・香・有用成分の残留性に優れた独自の遠赤外線低定温乾燥技術を提供して研究開発成果の事業化に貢献すると共に、新たにサプリメント事業をスタートさせた。

アレルギー反応は体内のサイレントな化学反応だが、激しい炎症は免疫細胞が発生した活性酸素が原因であり、活性酸素の増加がアレルギー反応を増強してその治癒を遅延させる。

青みかんは、天然由来ヘスペリジンによる抗アレルギー作用と、まるごと加工した青みかんの抗酸化作用(SOD様作用)のオール・フルーツ(一物全体)のハーモニーにより、相乗効果が期待できる。

  

これまで、薬理実験による抗アレルギー作用検証、SOD様作用検証、および花粉症罹患者モニターアンケートなどを行ってきたが、現在アトピー性皮膚炎に関する臨床試験を実施しており、発売期には公開できる。

途中経過によれば、皮膚症状の明らかな改善が見られ、血液検査によるIgE値も低下している。

また、身体所見ならびに血液検査において、明らかな副作用の発現は認められていない。
  1. 2005/10/26(水) 14:32:12|
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大正製薬がトクホ製品の粉末スティックを発売

大正製薬(株)は24日、特定保健用食品「グルコケア粉末スティック」の販売を開始した。

同製品は難消化デキストリン配合で、食後の急激な血糖値上昇を抑えるのに適している。



同社では従来、2003年3月に清涼飲料水「グルコケア」を缶入りで、さらに今年2月にはペットボトル入りを発売し、シェアを伸ばしてきた。

今回は携帯の利便性に着目し、粉末スティック化に踏み切ったという。

  

同製品の特徴としては、風味を重視している点があげられる。

ターゲットとなる50代から80代に馴染みのある緑茶と玄米茶で味付けし、従来品でも好評だった風味をさらに改良するため、茶葉の産地を静岡県に限定、風味に優れる一番茶・二番茶のみを使用した。

その理由として、同社リビタ事業推進室・真沢和良室長は「生活習慣病対応商品に対して消費者が求めているのは、効果はもちろんのこと、毎日続けられるかどうかという点が大きい。そのため、味には十分なこだわりを持って仕上げており、特にお湯に溶かした際には香りも楽しめる」と、述べている。

  

トクホ申請時の試験では、成人28名を2群に分け、対照群に「グルコケア粉末スティック」を、プラセボ群には普通の粉末緑茶をのませながら食事を摂取させ、30分後、1時間後、2時間後にそれぞれ血糖値を測定した。

その結果、各時間において粉末緑茶摂取群に比べ、食後血糖値の上昇が有意に認められた。

1ヵ月の摂取後に、ヘモグロビンA1c(赤血球のヘモグロビンに糖が結合した糖化ヘモグロビンのこと。平均的な血糖値の指標となる)が減少したことも確認しており、店頭ではその点も訴求していくという。

  

販売先は主に薬局・薬店ルートだが、スーパーなどからの引き合いも多く、それら200店舗への配荷も予定している。内容量は30包(約10日分)で2,940円(税込)。

初年度の販売目標額は2億円としている。

  1. 2005/10/25(火) 14:30:34|
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ノエビアが「月桃の葉エキス」が表皮を保湿すると発表

(株)ノエビアは、10月22日に山形大学で行われる「日本農芸化学会東北支部第140回大会」で、鹿児島県奄美大島諸島の請島産「月桃の葉エキス」が表皮ヒアルロン酸合成を促進し、表皮の保湿効果に寄与することを発表する。



「月桃の葉エキス」に着目したのは、表皮ヒアルロン酸合成を促進する植物エキスのスクリーニングを行った結果。月桃は、九州南端から沖縄に分布するショウガ科ハナミョウガ属の多年草植物。



試験方法は、培養したヒト表皮角化細胞に「月桃の葉エキス」を添加するというもの。

その結果、ヒアルロン酸合成が濃度に従って促進されることが分かった。

さらに分子量分画(さまざまな成分が含まれる植物抽出エキスを、分子量という性質によって取り分けること)処理した「月桃の葉エキス」を添加するとヒアルロン酸合成が促進されることが分かった。

このことから、「月桃の葉エキス」は表皮角化細胞でのヒアルロン酸合成を促すことで、乾燥による皮膚の老化防止に有用であることが示唆された。



同社では、この研究成果を、皮膚の乾燥による老化防止の商品開発に応用し、来春基礎化粧品を発売する。

  1. 2005/10/24(月) 14:29:22|
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ナチュラルハウスが通販も行う雑誌創刊

自然食品・自然化粧品のショップを展開するナチュラルハウスは、出版社のコンシャスプレス(本社東京、小川孝男社長)と、10月26日に季刊誌『CONSCIOUS』を創刊する。

発行部数は4万部。

全国の書店を通じて販売する。

  

『CONSCIOUS』は、食や環境のことに今まで以上に高い意識を持って生活していこうとする人、身体や心のことに自立的に気づいていこうとしている人のためのライフスタイル誌。

「気持ちいいから、カラダとココロの言うとおりにする」をキーワードにしている。

特集では、ヨガやオーガニックフード、代替医療、シュタイナーのアートセラピーなどを紹介しながら、現代人の身体と心への真のサポートになるヒントを積極的に探っていく。  



また、ナチュラルハウスのプロデュースで通信販売「Seasons」もスタート。“wholeliving”(心と身体と地球と暮らすこと)をコンセプトに、ナチュラルハウスが扱う商品から選りすぐりの自然食品、コスメ、生活雑貨など約30点を紹介する。

  

雑誌の判型はA4判で、120ページ。定価は780円。

  1. 2005/10/23(日) 14:27:58|
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NNFAジャパンが健康食品と消費者の関係を見直すセミナーを開催

NNFAジャパンは10月17日、「第3回NNFAジャパン教育セミナー」を薬業保健会館にて開催し、会員企業30社、約60名が参加した。



まず、東京都生活文化局消費生活部取引指導課・各務豊表示指導係長が景品表示法について概要や事例を説明した。

その中で、平成15年より新設された
「不実証広告規制(景品表示法第4条第2項)」
で4件の排除命令が出ていることを紹介し、
「公正取引委員会が表示の裏づけとなる合理的な根拠を示す資料の提出を求めた際、事業者が15日以内に資料を提出できなければ、その時点で内容に関わらず不当表示とみなされる。常に根拠となる資料を備えていなければいけない」
と、注意を促した。



また、合理的根拠と認められるためには、試験・調査によって得られた結果であること、専門家、専門家団体もしくは専門機関の見解または学術文献であることが条件であると強調。

ただし、その内容については「動物試験を合理的根拠とは言い難いが、試験方法にはっきりとした基準があるわけではない。効能や効果をうたう表示が断定的、過剰であればあるほど、高いレベルの試験結果が求められると考えられる。特にダイエット食品などの表示は、我々も普段から注意して見る傾向にある」と、述べた。



各務氏は「健康食品に関しては、公正競争規約の事業者の自主規制ルールが健康食品についてはない」と述べ、昨年4月より不当表示とみなされ排除や警告を受けた場合は原則的に事業社名が公開されるため、該当する事業者にとっては大きな痛手となることを示唆し、表示の健全化を求めた。



次いで、東京都消費生活総合センター技術支援課消費生活総合センターの新井英人技術支援課長からは、2004年度における消費生活相談の集計報告がされた。

この集計は国民生活センターのホストコンピューターと消費者生活センターに設置した端末機を結ぶ「全国消費生活情報ネットワーク・システム(PIO-NET)」で蓄積されたデータベースによる。

  

「毎年、健康食品に関する消費者からの相談件数は多く、2004年も前年より件数は減ったものの、全体の中で上位にある。事業者は消費者の期待に応えるという使命を持ってやってほしい」(新井課長)と訴えた。

  1. 2005/10/22(土) 14:25:55|
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米国のトレンドはサプリからスーパーフードに

NPO法人ヨーロッパオーガニック協会は、来年4月に行う展示会「ORGANICFESTAinTokyo2006」と「LOHAS-WORLD2006SPRING」の概要発表を行うと共に、「オーガニック&LOHASの“和”~どうなる?日本での展開~」をテーマに、パネルディスカッションを行った。



LOHASとは、直訳すると健康で持続可能なライフスタイルの略で、ヨガを行ったり代替医療を受けたり、環境に良い商品を使い、食生活においてオーガニック食品や自然食品、サプリメントなどを取り入れたりするライフスタイルのこと。

米国では人口6800万人以上、ヨーロッパでは人口8000万人以上がLOHAS消費者といわれている。



パネリストは、EUOFAの田村安代表理事、(株)自然農法販売共同機構の南埜幸信専務取締役、EUOFA事務局の長谷川浩代氏、アーティストのイデトシカズ氏、LOHAS-WORLDの秋元一宏代表で、コーディネイターはEUOFAの谷口しのぶ理事が務めた。



田村代表理事は、
「全くオーガニック食品を食べていなかったが、コンクールでメダルを取ったおいしいオーガニックワインと出会ったことでライフスタイルが変わった」
という自己の経験を述べた。

秋元代表は、日本でLOHASが根付くには、
「その国ごとのLOHASがあり、日本の中のLOHASを追求することが重要」
と主張した。

また、
「主婦層に1円でも安いものをスーパーに買いに行くのではなく、LOHAS活動に参加してもらうという意識付けが必要だと考えている」
とした。



イデ氏は
「プリウスに乗ってサプリメントを摂取してオーガニックレストランに行くライフスタイルは、カリフォルニアでは普通」
と米国の現状を披露した。

南埜氏は、
「LOHASがコアな部分で有機食品につながるムーブメントになってほしい」
と希望を語った。

また南埜氏は
「ヨーロッパでは飲み水の問題が根源にある。地下水汚染の元凶が農薬にあることを政府が明らかにし、農業の展開を変えなければならないとしたことがヨーロッパでオーガニックが広がった要因だ」
とした。

それに関連して田村代表理事は、
「地産池消を掲げた我孫子市で、生産者が直接消費者に説明して農作物を販売したところ、一番売れたのがオーガニック農作物で、以後我孫子市の農作物のレベルが上がった」
ことを付け加えた。



最後に来場者からの質問に答えイデ氏が
「米国では医療費が高く、安心して病気になれない。アンチエイジングに役立つものをチョイスしようという動きがあると共に、ハーブを使ったサプリメントが増加傾向にある。またオーガニック食物はスーパーフードと呼ばれているが、米国のトレンドはサプリメントからスーパーフードに移りつつある」
と締めくくった。

  1. 2005/10/21(金) 14:22:47|
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ブラジルのパワーフルーツ「アサイ」上市

(株)ヒロインターナショナルは、このほど米・メディテック社の日本総代理店となり、ブラジルのフルーツ「アサイ」の冷凍ピューレ、フリーズドライパウダー、パウダーを詰めたカプセルの販売を開始する。

食品・飲料メーカー、健康食品メーカーなどへの販売を見込んでいる。



「アサイ」は、世界でも有数の栄養価が非常に高い果物で、本国ブラジルでは、アマゾン流域に住んでいる人々が数千年前から「パワーフルーツ」として食べているほか、サッカー選手がジュースとして飲んでいるという。



赤ワインに比べ10~30倍のアントシアニン(ポリフェノールの1種)を含み、高い抗酸化作用を持つと言われている。

また、天然ビタミン、鉄分、食物繊維、カルシウムも豊富に含み、また、果物ではめずらしい不飽和和脂肪酸であるオレイン酸、リノール酸を含み、疲労回復やスタミナアップをサポートする。



すでに米国ではジューススタンドなどでヘルシ-ジュースとして、健康食品店などではカプセル入りのサプリメントして販売され、ABCのTV番組やウォールストリートジャーナルでも紹介され注目を集めている。

日本では、ジューススタンドなど一部に出始めている。



同社では、用途としてジュースのほかに、アイスクリーム、デザート素材として、またサプリメント原料などを想定している。



現在、同社は分析データやエビデンスを整備しており、それらが完備された段階で販売を開始する予定だ。

  1. 2005/10/20(木) 14:21:25|
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花王が高濃度茶カテキンが糖尿病に有効と発表

花王(株)は、10月13日~14日に行われた「第26回日本肥満学会」で、甲子園大学栄養学部・山本國夫助教授と共同研究による、糖尿病患者に対する高濃度茶カテキン飲料の有効性を発表した。



試験方法は、インスリン治療を行っていない2型糖尿病患者(日本の糖尿病患者の約9割以上を占め、治療の基本は食事療法・運動療法・肥満の解消) 43名を2群に分け、普段の治療を受け、生活は変えない状態で、対照群に高濃度茶カテキン飲料(茶カテキン約576mg/340ml)、プラセボ群に一般緑茶飲料(茶カテキン約75mg/340ml)を1日に1本、12週間継続して摂取してもらうというもの。

4週間ごとに、採血、身体計測、問診を実施した。



その結果、血糖値、ヘモグロビンA1c(糖尿病の血糖コントロールを客観的に示す指標。この値が高くなると、血糖のコントロールがうまくいっていない)共に減少した。

糖尿病の状態は、一般的に血糖値とヘモグロビンA1cの値から「優・良・やや不良・不良」の4段階で評価されるが、今回の試験で高濃度茶カテキン飲料の改善効果の程度は、「やや不良」に近い状態から「優」に近づいた評価となる。

  1. 2005/10/19(水) 14:20:17|
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発芽玄米のエネルギー代謝促進の研究結果が明らかに

(株)ファンケルは、13日にホテルロイトン札幌で行われた第26回日本肥満学会において、発芽玄米の摂取がエネルギー代謝に及ぼす影響の研究結果を発表した。

筑波大学大学院人間総合科学研究科とファンケル総合研究所の共同研究による。



試験は、ヒューマンカロリーメーター(環境を一定に制御した高密閉の室内で被験者が生活し、酸素消費量と二酸化炭素排出量からエネルギー消費量を測定)を用いて行われた。

被験者は年齢20歳前後の男性6名。精白米を対照としたクロスオーバー比較試験で、被験者が夕方19:30から翌朝9:30まで生活した間のヒューマンカロリーメーター室内の空気中の酸素消費量をと二酸化炭素排出量を計測するというもの。

これにより、睡眠時と起床直後の安静時の代謝、食事により誘発した熱産生量を算出した。



結果は、発芽玄米の摂取後は酸素消費量と二酸化炭素排出量が増加する傾向が見られた。

また、安静時においては酸素消費量と二酸化炭素排出量の曲線下面積(AUC)が、精白米摂取時に比べて有意に高いことが確認され、基礎代謝が発芽玄米摂取により上昇したと説明した。



さらに、発芽玄米摂取後の呼吸交換比は、精白米と比較して低いことが確認された。

呼吸交換比とは二酸化炭素排出量と酸素消費量に対する比の値をいい、炭水化物の呼吸交換比は1.0で、脂肪の呼吸交換比は0.7であるため、数字が低いほど脂肪が利用されやすいことを意味する。

結果では、精白米がおよそ0.9であったのに対し、発芽玄米の場合は下回る数字を示しており、より脂質代謝を促進していることを示唆しているとした。



ファンケルは今回の研究を踏まえ、発芽玄米の肥満への影響についてさらに研究を行う予定だとしている。

  1. 2005/10/18(火) 14:18:47|
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交流会でGMP取得状況やトクホ申請注意事項など解説

(財)日本健康・栄養食品協会は、10月12日に東京・アルカディア市ヶ谷で「交流会」を開催、健康食品に関するセミナーを開催した。



まず細谷憲政理事長が、

「主食・主菜・サプリメントは国際常識。海外では病院に入院すると栄養士がどういう食事とサプリメントを摂取させるか決める」

と日本と海外の現状の乖離を批判。

また、

「これからは、ヒト試験を行っていない健康食品は相手にされなくなる」

と力説した。



次いで、厚労省医薬食品局食品安全部基準審査課新開発食品保健対策室の調所勝弘衛生専門官が、トクホにおける注意事項を解説した。

申請時には、有効性などのレポートは査読者がいる学術論文に掲載されたものを添付することが必須で、論文が投稿中のものや会社内で取ったデータでは受付けないこと、トクホ取得後にはCMなどにおける有効性を示したグラフの使用は、n数が少ない治験結果にも関わらず放送しているケースがあるので避けるべきといった説明がされた。



同協会の石田幸久健康食品部長は、「健康補助食品のGMP認定制度の現状について」のテーマで語った。

「医薬品との大きな違いは品質の問題」とし、「GMP体制で生産されることが必須」と述べた。

業界内からは「HACCP」「ISO9000」ですでに対応しているという声をよく聞くが、それぞれ食品の安全性確保のシステム、品質確保のシステムなので、有効性、安全性担保のためのシステムであるGMPは必要であると説いた。



また、GMPのハード面は費用がかかるので、まずはソフト面からの充実でスタートしてくれればいいと提案した。

通常、認定には3~8ヶ月かかり、目標は3ヶ月としているという。手順は、書類調査→実地調査(調査員による工場査察など)→改善指摘・対応→判定委員会による判定――となる。



主な指摘事項としては、

①総括管理者が工場長ではないなど、責任体制がバラバラであるケース、
②実地調査をするとシステム作りが実情と違う、
③帳票ごとに違う言葉を使い、整合性がない、
④同じ場所で違う商品を製造している場合は手順の立て方などで解決できるが、コンタミや汚染の問題はないか

などがある。



9月末現在で、認定製造所は3ヶ所で、申請中は23ヶ所、その他実施調査中などが20ヶ所あり、認定製品は1品目だという。

  1. 2005/10/17(月) 14:13:15|
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カゴメとキッコーマンがトマトの抗アレルギー作用発表

10月20日~22日に行われる「第55回日本アレルギー学会秋季学術大会」で、カゴメ(株)及びキッコーマン(株)が、トマトの抗アレルギー作用について発表を行う。



カゴメ(株)は、日本薬科大学・おやまにし病院の伊藤雅彦氏と共同研究を行い、トマト由来のカロテノイド(主にリコピン)が、ハウスダストに対する特異IgE値(抗体の1種で、値が大きいとアレルギーが起きる)を有意に低下させることを明らかにした。

試験内容は、ハウスダスト特異的IgE値陽性者 12名のうち、半数に1粒中トマト由来リコピン10mgを含んだカプセルを毎日2粒、半数に植物油含有カプセルを毎日2粒、4週間にわたって摂取させるというもの。

ハウスダストに対する特異的IgE量の測定とプリックテスト(即時的アレルギーを見る皮膚反応試験)をカプセルの摂取前及び摂取2、4週間後に行い、アレルギーの指標とした。

また、血清カロテノイド(リコピン、β―カロチンなど)濃度を測定した。



試験結果は、トマト由来リコピンカプセル摂取群はハウスダストに対する特異IgE値が有意に減少したほか、プリックテストでは6名中1名が陽性から陰性に移行。

また、血清リコピン濃度及びβ―カロテン濃度は有意に上昇した。

プラセボ群には上記の結果は見られなかった。



一方、キッコーマン(株)は、日本赤十字社和歌山医療センターと共同で臨床試験を行い、加工用トマトの果皮から得られる、ポリフェノール「ナリンゲニンカルコン」を含有した「トマト抽出物」が通年性アレルギー性鼻炎(ダニやハウスダストが原因で起こるアレルギー)の症状を緩和することを確認した。

試験内容は、疾患歴3年以上で症状が中等症以上と診断された通年性アレルギー性鼻炎の33名に、プラセボ錠剤あるいは1日あたり「トマト抽出物」360mgを含有する錠剤を8週間摂取させるというもの。

調査は、アレルギー日誌による自覚症状(くしゃみ発作、鼻汁、鼻づまり、日常生活の支障度)と、医師による所見をスコア化して行った。



その結果、「トマト抽出物」の摂取群は、摂取前と摂取後で特にくしゃみ発作と日常生活の支障度に関して、有意に改善。

また、医師による鼻症状判定においても、摂取群では鼻症状のスコアが有意に改善した。

  1. 2005/10/16(日) 14:11:04|
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急増するネットの違反広告に関し、具体的事例を紹介

デジタルマーケティング事業を手掛け、健康・美容関連のECサイト構築も行うトランスコスモス(株)は、12日、本社において『健康食品・化粧品業界における効能効果の表現とWebマーケティングの今』と題したセミナーを開催した。



講演はオーバーチュア(株)の西村多聞氏らが、健食や美容関連商材のWebマーケティングの手法を紹介したほか、(社)日本広告審査機構(JARO)審査部審査課・宮本和洋課長が、『化粧品・健康食品などの効能効果表現の制限についての事例』として、薬事法などの関連法規の内容と具体的な事例を紹介し、広告代理店や販売業者らに対し注意を促した。



この背景として、健康食品や化粧品などに関する不適正な広告表現に関する相談のうち、インターネットメディアによるものが増加、ほぼ毎日のようにJAROへ持ち込まれているということがある。

また、宮本氏によると、経済産業省や東京都はインターネット広告による不当表示や誇大広告の規制を強化している。



JAROに入る違反広告に関するクレームは、健食や化粧品などでは同業者からのものが多いという。

また、顧客対応に関する消費者からのクレームも増えている。



宮本氏は

「インターネットでは広告表現に関してチェック機能が十分に働いているとはいえない。メーカーだけでなく販売業者や広告代理店なども関連法規の知識は不可欠で、知らずにトラブルに巻き込まれてしまうこともある」

と述べた。



また、違反内容を瞬時に変更し、しばらくした後に再び不当な広告表現をする悪質なネット媒体とJAROや行政とのいたちごっこともいえる現状に、
「法令順守こそが信用獲得の第一歩だ。法の緩和を促すためにも、企業の倫理やコンプライアンスの確立が何より必要」
と、呼びかけた。



同時に、あくまで個人的な見解として「今の法規では常識的な食品の知識もが、全て不当表現として規制される可能性がある」と行政への疑念も呈した。



主催したトランスコスモスのデジタルマーケティング第一サービス営業本部コスメティック&ヘルスインダストリー課では、サプリメントや化粧品、女性向け商品の検索サイト「Arekao」を運営しており、今回のセミナー開催に至った。

  1. 2005/10/15(土) 14:09:09|
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ヨード卵・光で糖代謝改善と脂質代謝改善

「ヨード卵・光」を販売する日本農産工業(株)は、このほど「第52回日本栄養改善学会」で糖代謝改善のメカニズムをインスリン反応性の観点から研究した成果と、脂質代謝改善のメカニズムを遺伝子レベルで研究した成果を発表した。

前者は聖マリアンナ医科大の井上肇講師、後者は慶應義塾大学医学部の等々力徹研究員と共同研究で実施した。



糖代謝では、普通卵を6匹の糖尿病モデルのマウスに、「ヨード卵・光」を5匹の糖尿病モデルのマウスに8週間にわたって給与したところ、「ヨード卵・光」の摂取群は耐糖能が大きく改善し、肝臓と筋肉中にあるインスリン受容体の遺伝子発現の増強も示唆された。

また、ヒト試験では、3ヶ月にわたって「ヨード卵・光」と普通卵を17名ずつに摂取させた。

その結果、糖尿病発症リスクの指標の一つであるインスリン分泌指数が基準値0.4以下の高リスク群においてはインスリン分泌能が改善し、糖負荷時の血糖値の上昇を有意に抑制することが認められた。

これらの結果により、インスリン反応性が亢進し、細胞への糖の取り込みが高まり、さらに膵臓のインスリン分泌能も改善することで、食後の過血糖を抑制し、糖代謝を改善させる可能性が示唆された。



脂質代謝では、ヒトの培養肝細胞に「ヨード卵・光」の卵黄脂質抽出物を取り込ませた細胞と普通卵を取り込ませた細胞と卵を取り込まなかった細胞3つを比べ、遺伝子発現の変化をジーンチップ(遺伝子の発現の高低が分かるキット)を用いて解析した。

その結果、「ヨード卵・光」を取り込ませた細胞は、対照と比較し、血中のLDLコレステロール受容体やインスリン誘導遺伝子、Heatshockprotein70(遺伝子1種)などの発現が上昇した。

また、 RT-PCR(遺伝子の発現の後、蛋白の生産まで結びついているかどうか調べる試験方法)で検証したところ、ジーンチップの結果と高い相関を示した。



この結果から、「ヨード卵・光」の脂質代謝改善作用は、LDLコレステロール受容体を始めとするコレステロール代謝関連遺伝子を制御する、SREBP-2と呼ばれる転写因子(遺伝子DNAの情報をRNAに写す因子)と関係することが推察された。



なお、同社では卵のほかに、「ヨード卵・光」を用いたマヨネーズや豆腐、フリーズドライスープなどもラインナップしている。

  1. 2005/10/14(金) 14:07:12|
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カテキン入り緑茶など特色ある原材料に該当せず

第25回「食品の表示に関する共同会議」が、10月4日、東京・日本郵政公社で開催された。

加工基準品質表示基準では、原材料として特定の原産地のもの、有機農産物、有機農産物加工品その他を使用した旨を示す場合、当該原材料の使用割合を表示しなければならないと規定されている。

この特色ある原材料の範囲は生鮮に近い20食品群だが、今回の会議では、第24回共同会議で義務化対象要望品目として挙げられた果実飲料、野菜飲料、緑茶飲料などの原料の輸入量が大幅に増加している旨が報告された。

緑茶の輸入量は平成11年に比べ平成16年度は41%増、果汁は平成11年に比べ24%増、野菜果汁は平成11 年に比べ18%増となっている。



また、「加工食品品質表示基準第5条(特色のある原材料等の表示)の考え方について(案)」では、特色のある原材料に該当せず、割合表示が必要ないものとして

(1)「原料からの抽出物」の使用を表示するもの、
(2)「一般的名称」を細分化したもの――などを挙げた。

例えば(1)の場合、「緑茶抽出カテキン入り緑茶」は、抽出物は緑茶を原料としているがいわゆる緑茶と異なるものであることから、原材料名として緑茶、緑茶カテキンなどの記載は必要だが、割合表示は必要ないとした。



(2)の場合は、例えば「抹茶」「黒糖」「黒酢」など、それぞれ「緑茶」、「砂糖」、「食酢」の中の細分化したものとして、その名称が一般的なものとして定着しているものも該当しないとした。

ただし、「黒糖使用」としながら上白糖も使用している場合などは、原材料欄に「砂糖(上白糖、黒糖)」などと表示するものとした。



そのほか、「抹茶風味」など製品の風味を表示する場合や、「バターたっぷり」など使用量の多寡を表示する場合、消費者にとってイメージ的に捉えられる「特別な製造方法」なども該当しないとした。



今後、「加工食品品質表示基準改正スケジュール」は、10月上旬にパブリックコメントの募集を開始し、終了後に第26回会議を開催、12月にWTOへの通報を行い、終了後、来年3月にJAS調査会総会を行い、公布・施行となる。

  1. 2005/10/13(木) 14:04:53|
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タカラバイオがフコイダン配合化粧品を新たに追加

タカラバイオ(株)は、10月17日にガゴメコンブ・フコイダン(表示名:褐藻エキス)を配合した基礎化粧品「メルグレース(TM)とわだ」シリーズに追加する新たな3品目とトライアルセットの販売を開始する。



「メルグレース(TM)とわだ」はローションとエッセンスミルクの2品目を既に販売していた。

今回はこの2つに追加して、オイルクレンジング、クレンジングフォーム、モイスチュアエッセンスの3品目が新発売となる。

これにより、洗顔から基本のお手入れ、スポットケアまでをカバーする基礎化粧品シリーズとなった。



同社では基礎化粧品へのフコイダン配合の理由として、

①F-フコイダンは分子量1千万以上の多糖類で、非常に良質な保湿剤として用いることができる、
②大量に含まれるメチル基は疎水性(脂肪などになじみやすい性質)を持ち、肌に対して親和性を与えるとともに、油脂成分を分散し、しっとり感を高める、
③瞬時に肌に吸着し、また非常に大きな分子であるため肌表面に薄い被膜となって広がる、
④皮膚表面で高度な方向性をもって整列すると考えられており、その結果、均一なスベスベとした肌になる肌のコラーゲンとの親和性も非常に高いとされる、

などの点をあげている。

このため、保湿効果と外部刺激からの保護効果が期待できるとしている。



タカラバイオ(株)はバイオ研究に基づき、独自の手法でコンブのヌルヌル成分である非常に高分子であるF-フコイダンの分子構造を決定、抽出に成功。

これを主成分とした、香料・色素・防腐剤などを使用しない海藻エキスとして開発している。
  1. 2005/10/12(水) 14:05:13|
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都が健康食品の試買結果を発表

東京都福祉保健局は、6日、今年5月30日~6月24日まで行った試買調査結果を速報として発表した。

今回、試買の対象になったのは、健康茶、ダイエット効果を標榜する製品、男性機能向上等を標榜する製品。

購入はインターネットを中心に、そのほか都内の薬局・薬店、百貨店などの健康食品売り場で行った。



試買したのは全77品目で、無作為ではなく、法令違反が疑わしい商品を購入した。

そのうち、健康茶が16品目、ダイエットを標榜する製品が29品目、男性機能を標榜する製品が13品目、その他の機能を標榜する製品が19品目だった。



結果は、景品表示法はゼロ件で薬事法違反が43件、食品衛生法違反が7件、JAS法違反は38件となった。

違反疑いがあり現在調査中のものは、さらに数がある。

薬事法違反は、医薬品的効能・効果を標榜する表示がされており、食品衛生法違反は製造所の住所がないものや食品添加物の表示が無いものがあった。

健康増進法違反では、栄養表示基準に基づく栄養成分表示がされていないもの、健康保持増進効果などに誇大表示があるものがあった。

JAS法違反は、 JAS法に定める一括表示がないもの、表示項目が足りないものがあった。



違反製品に対して、都は都内の製造者、輸入業者または販売会社に対しては改善指導を実施、他府県の事業者に対しては情報提供し、対応を依頼する。

ほかに、関係団体へ情報提供を行う。

製品名や事業者名の公表は行わない。

  1. 2005/10/11(火) 14:01:35|
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食育と健康食品の関わりを問うフォーラムが開催

財団法人医療経済研究・社会保険福祉協会は10月5日、虎ノ門パストラルにて「第6回健康食品フォーラム」を開催した。



テーマは今年7月に施行された食育基本法をふまえた『「食育」と健康食品』で、食育の中で健康食品をどのように位置づけるかを探る試みとなった。



まず、内閣府食育推進室・持永秀毅参事官が食育のあらましを紹介し、

「食育は明確な定義がなされておらず、広範なアプローチを必要とする。現在、食育に関心を持つ人とそうでない人に意識の乖離がみられ、関心を持たない人をどのように取り込むかが今後の課題。そのなかで、健康食品も含む食に関する正しい情報伝達も食育の一つと捉えられる」

と述べた。



また、茨城キリスト教大学生活科学部食物健康科学科・板倉弘重教授、国立健康・栄養研究所応用栄養学研究部栄養生化学研究室・近藤雅雄室長らが、中高年の生活習慣病を日本型食生活の復活を通して改善していくことを提案。両氏とも、健康食品は過剰摂取などの危険性がクリアできていないものが多く、個々人に合わせた摂取が必要な点からも、あくまで補助的であるとの見解を示した。



また、食品総合研究所食品機能部食品物理機能研究室神山かおる室長は主にテクスチャー(食感)に焦点を当てた老人食の開発を食品業界に向けて訴えた。



講演の後には東京海洋大学大学院矢澤一良教授を司会にパネルディスカッションが行われた。

食に関する情報伝達として、健康食品の情報提供も食育に含むべきとの声も会場から上がり、中立的・正確な情報提供できる機関として国立栄研に期待が寄せられた。

  1. 2005/10/10(月) 13:59:57|
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アガリクスのバイブル本を捏造

警視庁は5日、バイブル本「即効性アガリクスで末期ガン消滅!」「徹底検証!末期ガンに一番効くアガリクスは何か」の書籍を発行していた史輝出版役員・木村真木と、書籍でアガリクスの問合せ先になっていた健康食品会社、ミサワ化学の社長・三沢豊らを薬事法違反で逮捕した。

監修者の東海大学名誉教授と体験談を執筆したフリーライターも、書類送検する。

ミサワ化学は、書籍の宣伝効果によってアガリクスを約20億円売り上げていた。



史輝出版は、以前にも厚労省から健康食品会社の連絡先を書いたバイブル本は虚偽・誇大広告を禁じた健康増進法に違反する恐れがあるとして、指導を受けていた。

アガリクスは「免疫力を高める」と言われているが、食品が病気への効能をうたえば薬事法違反となってしまう現実がある。



特に、今回の件が悪質だったのは、体験談がほとんどフリーライターによる捏造だった点だ。

今回の事件によって、アガリクス自体が疑問視されてしまうのは非常に残念な結果である。

エビデンスがそろっていない健康食品の販売には体験談は不可欠であり、公正取引委員会に表示の根拠を求められた場合も、無作為抽出法で相当数のサンプルを選定するなど客観的に実証された内容であれば認められるものなのに、これでは体験談自体の信憑性が疑われてしまう。



同出版社がメシマコブのバイブル本も出していたことから、影響はメシマコブにも及ぶと思われる。健康食品業界のダメージは大きい。

  1. 2005/10/09(日) 13:58:08|
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デグサ、α‐リポ酸CD包接製剤を新展開

α‐リポ酸の世界的な有力企業であるデグサテクスチュラントシステムズジャパンはこのほど、α‐リポ酸をCD(サイクロデキストリン)で包接した「AlipureCD(アリピュアサイクロデキストリン)」の販売を始めた。

飲料関係をはじめ、サプリメント分野も含めた幅広い一般食品分野に市場開拓していく。
  1. 2005/10/08(土) 13:57:23|
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沸騰するグルコサミン人気とその背景

数あるサプリメントの中でもこのところ膝の痛みを軽減するグルコサミンの人気が沸騰している。

変形性関節症など膝の悩みを抱えている人が増えていることもあるが、グルコサミンに対する消費者の認知度が口コミ等で圧倒的に高まっており、一般の飲料、加工食品への利用が本格化してきていることも上げられる。



8月に開催された第19回キチン・キトサン学会でも、肝心のキチン・キトサンに一頃の勢いが感じられない中で、グルコサミンの研究が一人気を吐いていた。

今や、キチン・キトサンメーカーを支えているのはキトサンではなくてグルコサミンであることを痛感したしだいである。

その勢いは医者をも動かした。この6月にはグルコサミン研究に携わっている整形外科医、獣医師、原料メーカー等9名が発起人となって「グルコサミン研究会」が発足した。

協賛企業は33 社。会長には、順天堂大学医学部整形外科学教室の黒沢尚教授が就任した。

「会の一番の目的は医師にグルコサミンの効能を知らせることです。二番目は、もう少し厳密にグルコサミンや類似食品の効能を明らかにすることです。研究会が一つの刺激となり、それを基にして研究が活発になる、そういう触媒のような役割を果たしたいと考えております」

と語っている。



現在、大手食品会社、製薬会社を含む100社以上がグルコサミンを発売し、飛躍的に需要を伸ばしている。

原料供給量は2000年が70~80tだったのが、2003年には350~400t、現在では500tを突破している模様だ。

原料価格がキロ4000円として20億円、末端市場は20倍としてざっと400億円に膨れ上がっている。

これを後押ししているのが、このところ飲料・加工食品へのグルコサミンの利用が活発化していることである。



日本ミルクコミュニティは、一昨年10月から国内初のグルコサミン入り乳飲料「グルコサミンパワー」(宅配専用)を発売、昨年9月末にはスーパー、コンビニ向けに「グルコサミンヨーグルト」、宅配専用に「グルコサミンパワーヨーグルト」を発売した。

今年の6月にはカルピスが緑茶飲料「ファインサポートグルコサミン緑茶」を新発売した。

この他、宝酒造も「グルコサミン調整豆乳」を発売。協同乳業、ポッカ、エルマーなども柑橘系飲料などに採用している。

グルコサミンは酸性で安定なことからジュース、ヨーグルトが中心、味がマスキングされることから柑橘系に適している。



グルコサミンを飲料や加工食品に使用するにはグルコサミン特有の生臭みやえぐ味をマスキングする必要がある。

この点、焼津水産化学工業の天然型N‐ アセチルグルコサミン「マリンスウィート」は、甘味が強く、水に溶かした時の安定性、保存性などから前記の大手に採用されている。

また、甲陽ケミカルの「グルコサワー」、扶桑化学の「高純度グルコサミン」など味を改良した製品が開発され、飲料や冷菓、調味料など幅広く利用されつつある。
  1. 2005/10/07(金) 13:20:27|
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CoQ10が歯周病で損傷した歯肉組織の修復を助長

9月22日~23日に行われた日本歯周病学会の「2005秋季学術大会」で、コエンザイムQ10(以下CoQ10)が歯周病によって損傷した歯肉組織の修復を助長させる可能性が示唆されたという研究発表が行われた。



研究を行ったのは、日本歯科大学歯学部の鴨井久一氏、日本歯科大学歯学部歯周病学講座の佐藤悦子氏、沼部幸博氏、日本歯科大学付属病院総合診療科の久野彰子氏のチームで、原料の提供を行ったのは(株)サナルス。

同チームと(株)サナルスは、この結果については、共同で特許を申請しているという。



研究内容は、矯正治療中の患者から抜去した健常歯に付着したヒト歯肉線維細胞を培養し、CoQ10の添加を行い、非添加群と比較するというもの。

添加群には正常な細胞の増殖と細胞の呼吸量の上昇が認められ、さらに細胞の形態が細長い紡錘体から胞体に厚みを帯びた紡錘形に変化した。

これは、CoQ10 が細胞内に取り込まれ、ゴルジ体(真核生物の細胞にみられる細胞小器官の一つ)、ミトコンドリアなどの細胞内小器官へ移行した結果、細胞の機能が向上、活性化されたと推測される。

つまり、CoQ10がヒト歯肉線維芽細胞の代謝活性を促進させることにより、歯周病治療後の治癒過程にある歯肉組織の修復を助長させる可能性が示唆された。



今回の発表は中間発表なので、次の学会でさらに詳しい結果発表を行う予定だ。

  1. 2005/10/06(木) 13:18:55|
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東洋新薬、大正製薬が合弁で「大正アクティブヘルス」設立

大正製薬(株)と(株)東洋新薬とは、このほど健康食品及び医薬部外品などの開発受託会社「大正アクティブヘルス」(本社東京)を合弁で設立することになった。

資本金は1億円で、出資比率は東洋新薬が45%、大正製薬が55%。代表取締役会長には(株)東洋新薬の多田俊哉取締役が、代表取締役社長には大正製薬(株)の高橋伊津美執行役員が就任する。



新会社では、末端商品を開発し、大正製薬の販売網を通じて販売する。

大正製薬(株)が従来から持つ健康食品事業部の商品とのすみわけや売上目標などは未定。



大正製薬(株)では、合弁会社設立について、

「(株)東洋新薬が健康食品やトクホの開発力を持ち、独自原料を持っている点を評価した。我々も医薬品を始めとする製品開発のノウハウを持っている。相乗効果で研究開発のノウハウを蓄積させることを狙った」(広報)

としている。



(株)東洋新薬は原料のOEM企業という特性から業績が相手先企業に左右される傾向があるため、従来から安定した収益が見込める事業を模索していた。

そのため、製品の販売網を持つ大正製薬(株)との合弁は、大きなメリットを持つ。



なお、(株)東洋新薬は今年2月にも健康食品と化粧品の製造販売を行う合弁会社「住商ウェルネス」を設立している。
  1. 2005/10/05(水) 13:16:54|
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(株)マンダムが女性向け化粧品市場に本格参入

(株)マンダムが女性向け化粧品市場に本格参入する。

同社はこれまでも、ヘアケア・ヘアスタイリングなどの商品では女性向け商品を扱ってきたが、いわゆる化粧品を販売するのは今回が初めて。



11月22日に発売する商品「パーフェクトアシスト24」は、浸透型コラーゲンと皮膜型コラーゲンをW配合したのが特徴。

女性の7割以上が乾燥肌もしくは混合肌であることに着眼して開発したという。

希望小売価格は税込み価格2625円で、初年度販売目標は7000万円。

全国主要バラエティストアを通じて販売する。



浸透型コラーゲンが、コラーゲンの分子を特殊な酵素を用いて1/1000まで分解したことで角質層の奥までしみ込み、皮膚とのなじみが良い魚由来の分子の大きな皮膜型コラーゲンが肌表面の水分を閉じ込めることで、内と外からの保湿を実現した。

ほかにも、角質層に入り込んで水分蒸散を遮るリピジュア、肌のキメを整えるヒマラヤンラズベリー根エキス、肌荒れを抑えるトルナーレなどを配合。

これらが角質層に潤いを持たせ、真皮や表皮の水分蒸散をさえぎり、肌の内部を整え、乾かない肌を育む。

また、保湿剤として利用されてきたアルカンジオーレの抗菌性を実証し配合、防腐剤フリーとした。



同社は、第8期中期経営計画で「女性化粧品の基盤構築」を重要テーマとしており、今回の化粧品発売はその一環。
  1. 2005/10/04(火) 13:16:18|
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食品安全委員会、ジアシルグリセロール評価開始

食品安全委員会は22日に第112回会合を開き、ジアシルグリセロールに関する食品健康影響評価を開始することを承認した。

また、香料物質ブタノールの専門調査会における審議結果を報告し、香料として安全性に問題がないことを確認した。

このほか合成抗菌剤マラカイトグリーンとロイコマラカイトグリーンについての厚労省からの追加説明と、農薬、遺伝子組換え食品、動物用医薬品についての健康影響評価などが取り上げられた。



ジアセルグリセロールについては、8月4日の第106回会合において厚労省から報告された、二段階試験の中間報告を受けたもの。

試験では野生型ラットと、がんを発生しやすくした遺伝子組換えラットの雌雄を用い、発がん性の検証を行った。

その結果、遺伝子組換え雌ラットと野生型ラットの雌雄で有意な影響は見られなかったが、雄の遺伝子組換えラットの舌に扁平上皮がんのプロモーション作用が示唆された。

この中間報告では健康影響について結論しえないとして、より高用量・長期間の試験が必要としているため、食安委で今回の試験に基づいた食品健康影響評価を行う。

また、今後の追加試験計画にあたっての遺伝子組換えラット使用の妥当性や、試験の評価方法なども専門調査会で審議していく予定である。
  1. 2005/10/03(月) 13:13:43|
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ロンザジャパン、L-カルニチンの吸収性日本人で確認

ロンザジャパンは、脂肪燃焼促進効果で注目を集めているL‐カルニチンを摂取することで血中L‐カルニチン濃度が有意に上昇することを日本人で初めて確認した。

また同試験により、和食に見られるL‐カルニチンの少ない食事をしている人は、通常の血中L‐カルニチン濃度が低く、経口摂取することで血中濃度が増加しやすいことが明らかとなった。

テーマ:ダイエット!ダイエット!ダイエット! - ジャンル:ヘルス・ダイエット

  1. 2005/10/02(日) 11:58:10|
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